出産に必要な総費用は?

まずは検診の代金がかかる

子供は生まれてからも手がかかり、お金も掛かるものですが、生まれてくるまでにもお金が掛かる存在です。
そこでここでは、一連の出産に掛かる費用についてみてみましょう。

まず最初に掛かるお金であるのが「検診費用」です。
生まれる時になっていきなり病院に行って分娩をする、というわけにはいきません。
妊娠がわかった時点で検診を受け始め、安全な出産が出来るように経過を見ながら準備をしていく必要があります。

妊娠や出産は病気ではないという扱いのため、基本的に健康保険の効果が及ばず、全額負担をすることになります。
ただし、2009年以降、14回までの検診は無料になっているため、かかる費用は全体として少なくなっています。
14回未満の検診であれば当然0円で済みますし、ある程度足が出たとしても5万円程度の出費ということになるでしょう。
かつては5万円から20万円程度必要であったことを考えるとリーズナブルとなりました。

ただし、この検診無料や割引のシステムは自治体が行っているものであるため、自治体によっては保護が薄い可能性もあります。
事前に自分の自治体の仕組みがどうなっているのかを確認しておくようにしましょう。
さらに、特殊な検診を行う場合についてはこれ以外にも別途お金が必要となります。
一般的な検診項目である超音波検査の場合には何回かは無料で行えることもありますが、羊水検査や出生前診断などを行う場合には高額になるケースもあります。

ちなみに、この妊婦検診制度というのは現在籍を置いている自治体でのみ利用できるものです。
つまり、いわゆる里帰り出産のために早い段階から帰省した場合、検診費用は自分で持たなければなりません。
ただ、だからといって交付された受診券は捨てないでおくようにしましょう。
実はこの受診券は現金化することが出来るため、あとになって現金化すれば里帰り出産でかかった費用の一部ないしは全部に補填することができます。

先の項目のなかで「妊娠や出産は病気ではないため健康保険は効果が及ばない」と説明しました。
ただし、妊娠中の病気や早産、流産などの問題については病理的なものであると判断されるため、健康保険の適用範囲となります。
さらに、出産前の入院期間が長引き費用がかさんだ場合なども、高額医療費制度を利用することによって払い戻しが可能になります。
ちなみにこれは出産に限ったことではありませんが、1ヶ月当たりの医療負担が8万円を越えた場合には高額医療として判断され、それ以上の金額については払い戻しを受けることができます。

出産自体の費用やその後の費用

ここまで紹介してきたのは、実際に出産をする前に必要なお金についてです。
では、実際の出産とその後に必要な費用としてはどのようなものを考えるべきでしょうか。
一口に出産といってもそのスタイルは様々で、特別な方法を取るとより大きなお金が掛かる場合もあります。(水中分娩のような特殊な設備が必要となるものは高額になる傾向があります)。
ここではそういった例は除き、一般的な出産スタイルの場合について紹介します。

出産に掛かる費用は入院の費用も含めて、おおよそ40万円から50万円という統計が出ています。
ちなみに出産に際しては出産育児一時金という助成金を受け取ることができ、これが38万円です。
すなわち、実質必要な費用は2万円から12万円程度であると考えておけば良いでしょう。
ただし、交通費などは別途必要となるため計算に入れておく必要があります。

出産前の準備、及び出産後には特殊な道具などを購入する必要があります。
例えばマタニティ用の服や下着などを購入する費用というのも大きくなってくるでしょう。
特に妊娠期にも仕事をしていたいという場合、より安定的なものを利用する必要があり、高額になる傾向があります。
個人差はありますが2万円から10万円程度を見ておくと良いでしょう。

さらに、出産後にはベビー用品も購入しなければなりません。
赤ちゃんは生まれてから暫くの間、人生で最も早い成長を遂げていきます。
一ヶ月前に使っていたものがすぐに使えなくなるということも少なくなく、購入するべき物の量が多いためにお金が余計にかかってしまいがちです。
二人目以降の子供であればある程度使いまわす事ができますが、初産の場合には5万円から20万円程度のベビー用品費を見ておくと安心でしょう。

すべての費用をあわせると、最も安くて10万円前後、高くて50万円前後が出産に掛かる費用ということになります。
自分の経済力などと照らし合わせながら、どの程度の水準で行うのかを考えるようにしましょう。

子育て